ハンドルネームは、その場の思いつきで決めたものが十年使われることがあります。 アカウントが増えるほど名前を揃えたくなり、揃えるほど変えにくくなるからです。 決める前に、長く使う前提で見ておくと得をする点をまとめます。
表示名とIDは別物として考える
多くのサービスには、画面に出る表示名と、URLやログインに使うIDがあります。 表示名は日本語が使え、あとから自由に変えられることが多い一方、 IDは英数字に限られ、変更に制限があったり、一度使うと戻せなかったりします。
名前を考えるときは、表示名だけでなくIDの形まで同時に決めておきます。 日本語の表示名だけ先に決めると、ローマ字にした瞬間に長すぎたり、すでに使われていたりします。
長く使える名前の条件
- 口に出せる。読み方が一つに決まり、聞いた人が書き取れることです。 通話やオフラインで名乗る場面は、思ったより早くやってきます。
- 打ちやすい。変換に手間取る漢字や、環境依存の記号は、呼ばれる回数を減らします。
- 検索で自分が出る。一般名詞そのままだと、自分の情報が他に埋もれます。 造語や、二語の組み合わせにすると解決しやすくなります。
- 年齢や流行を固定しない。当時の流行語や年号を入れると、あとで古びます。
- 意味が変わりにくい。スラングは意味が移り変わるので、長く使う名前には向きません。
本名とどれだけ離すか
本名の一部を使うと愛着が出て覚えやすくなりますが、他の情報と結びつくと本名が推測されます。 逆にまったく無関係にすると、身元と結びつかない代わりに愛着が薄くなりがちです。
判断の目安は、その名前で顔や声を出す予定があるかです。 出す予定があるなら、本名との距離は遠いほうが後々の自由度が上がります。 仕事の実績として使うつもりなら、逆に本名と紐づけておいたほうが説明が楽になります。
なお、日常や仕事でどんな呼び名を使っても、公的な書類は戸籍の名前が基準になります。 住民票に通称を記載できるのは、住民基本台帳法施行令が定める外国人住民の通称に限られていて、 日本人が併記できるのは戸籍にある旧氏だけです。 個人事業の屋号として本名以外の名称を掲げることは商法が認めていますが、これも公的な氏名とは別の話です。 制度側の整理は屋号とビジネスネームの決め方にまとめました。
使えるかどうかを先に確かめる
候補が決まったら、公開する前に空き状況を見ます。 Namechkのような一括確認の道具を使うと、 多くのサービスのIDをまとめて調べられます。 日本のサービスは対象外のことがあるので、使う予定のあるものは個別に確かめます。
将来サイトを作る可能性があるなら、ドメインの空きも見ておきます。 JPドメインはJPRS WHOISで登録の有無が分かります。 ここまで済ませてから公開すると、あとで名前を揃え直す手間が消えます。
画数を参考にする場合
候補が複数残って決めきれないとき、画数を材料の一つに使う人がいます。 ハンドルネームは姓と名に分かれないことが多いので、名前全体を一語として見ることになります。 その場合の読み方は活動名の画数の数え方と同じです。
判定は別名診断でできます。 配信や動画の活動名として使うなら、VTuber・配信者名の画数診断のほうが文脈に合います。 画数は決め手ではなく、最後に背中を押す材料として使うのがちょうどよい距離です。
チェックリスト
- 読み方が一つに決まるか。聞いて書き取れるか。
- 変換や入力で手間取らないか。環境依存の記号を使っていないか。
- 検索したとき、自分の情報が埋もれないか。
- 流行語や年号で古びないか。
- 本名との距離を、顔や声を出す予定に照らして決めたか。
- 使う予定のサービスでIDが空いているか。ドメインはどうか。
- 最後に、画数を参考として見たか。
出典: 住民基本台帳法施行令第30条の16、総務省「旧氏の併記について」、商法第11条、Namechk、JPRS WHOIS。 サービスごとの名前の変更ルールは各サービスの案内でご確認ください。 画数の姓名判断は娯楽としてお楽しみください。